環境問題

エネルギーの大量消費を考える

環境問題  エネルギー問題

私たちの豊かな生活と引き換えに起こる、「環境破壊」「資源の枯渇」という2つの側面で様々な問題を引き起こしています。
今この2つの問題解決が全世界での課題となっており、日本でも解決に力を注いでいます。
そこで、今注目されているのが「ソーラー(太陽光)発電システム」です。
このシステムは原子力発電所の代替はできませんが、ピークロード用に用意されている石油火力発電の代替エネルギーとしての有効性は十分にあり、石油に比べ二酸化炭素削減効果があり、温室ガス削減に有効です。
この「ソーラー発電システム」は国が導入促進を行っている環境にやさしいシステムです。

地球温暖化を考える

一日の時間帯別発電(東京電力)

ソーラー発電システムは石油代替エネルギーである!!

ソーラー発電システムは、原子力発電所の代替はできませんが、ピークロード用に用意されている石油火力発電の代替エネルギーとしての有効性は十分に持ち合わせていると言ってよいでしょう。
住宅用ソーラー発電システムは、個人の住宅の屋根にありながら、社会から見れば、有効に化石燃料を代替し電力を送電線網に供給する、新エネルギー発電プラント「発電所」と言う事ができると思います。
ソーラー発電システムは、二酸化炭素削減効果があり、温室効果ガス削減に有効であるということができるでしょう。

京都議定書

京都議定書とは

一言でいえば「地球温暖化を防止するための国際条約」です。

1997年12月、京都で開催された「地球温暖化防止京都会議(COP3)」において、先進国から排出される温室効果ガスの具体的な削減数値目標や、その達成方法などを定めた「京都議定書」が合意されました。

日本は2002年6月に批准。
欧州連合(EU)、カナダなど125の国・地域がすでに 批准しましたが、米国が離脱。
それによりロシアの動向が注目されていましたが、11月18日に批准書を国連に寄託。
これにより京都議定書は90日後の2005年2月16日に発効されました。

京都議定書の概要
■先進国の温室効果ガス排出量について、法的拘束力のある数値目標を各国毎に設定する。
■国際的に協調して、目標を達成するための仕組みを導入する(排出量取引、クリーン開発メカニズム、共同実施など)。
■途上国に対しては、数値目標などの新たな義務は導入しない。
数値目標
対象ガス 二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素、HFCs、PFCs、SF6
削減基準年 1990年(HFCs、PFCs、SF6については、1995年)
目標達成期間 2008年から2012年
削減目標 先進国全体で5.2%削減
(日本の温室効果ガス削減約束は1990年現在から-6%。
日本の二酸化炭素排出量は全世界の5.2%にのぼる(環境省作成資料より))

日本における温室効果ガス排出量と削減目標

日本における2000年度の温室効果ガスの総排出量は約13億3,000万トンで、基準年の1990年では約12億3,000万トン。
これに京都議定書で定められた削減目標の6%をあてはめると、ほぼ10年間で2億トン近くの削減が課せられていることになります。
ところが、先頃発表された2002年の総排出量は約13億3,100万トン、2003年の総排出量は13億3900万トン(環境省2005年5月27日)です。
前年2001年の減少から再び増加に転じ、今後も消費エネルギーの増大に伴う増加が予測されていることから、新たな規制が検討されはじめています。

日本における温室効果ガス排出量の状況と削減目標
■2000年度の総排出量は、基準年総排出量比約8%増
■6%削減約束を達成するためには、2000年度から約14%相当分の排出量削減が必要